お節介オヤジの呟き

ワクチンが足りない?とか騒いでおいて厚労省の公式見解がひど過ぎる

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インフルエンザの時期になりましたというのも変ですが、年末近くに勤務先でインフルエンザのワクチンを打てますよ。今年もワクチンが足りないかも的な告知で従業員には少し安くワクチンを打っては?という告知がありました。お節介オヤジの場合は高血圧の治療で通っている地域のクリニックでインフルエンザワクチンを打ってもらいましたが安心できません。厚労省の公式見解が酷すぎます。でもワクチン代金をケチってインフルエンザに感染して仕事に穴をあける若造よりは、まだましかなとは思っています。

インフルエンザワクチンはどの程度効果があるのか? 感染ではなく発症・重篤化を防ぐ

Wezzy2019.01.13配信記事より引用

ワクチンが足りない?とか騒いでおいて厚労省の公式見解がひど過ぎるインフルエンザの症状は辛く重い。致死のリスクすらある。それを予防する手段の1つとして、インフルエンザワクチンがある。しかし、本当にインフルエンザワクチンは効果があるだろうか?

厚労省は、国内で用いられている不活化のインフルエンザワクチンは、「感染を完全に阻止する効果はないが、インフルエンザの発症を予防し、発症後の重症化や死亡を予防する一定の効果がある」としている。つまり一定の効果はあるが、感染しないわけではない。ここは誤解がないようにしたい。

インフルエンザワクチンの有効率はどれくらい?

インフルエンザワクチンの有効率は、ヒトを対象とした研究で、「ワクチンを接種しなかった人が病気にかかるリスクを基準とした場合、接種した人が病気にかかるリスクが相対的にどれだけ減少したかという考え方だ。次のような研究がある。

平成11年度厚生科学研究費補助金で行われた「インフルエンザワクチンの効果に関する研究(主任研究者:神谷齊(国立療養所三重病院)」によると、インフルエンザワクチンは65歳以上の健常な高齢者の約45%の発病を緩和し、約80%の死亡を阻止するのに有効とされている。

また、平成14年度の同種の研究「乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果に対する研究(研究代表者:加地正郎(久留米大学)」では、発熱を指標とした場合、1歳以上6歳未満の幼児の約20~30%の発病を阻止する効果があるとしている。ただし、1歳未満の乳児は対象症例数が少ないため、効果は明らかでない。

一方、6歳未満の小児を対象とした2015年~16年の研究によれば、インフルエンザワクチンの有効率は60%と報告されている(平成28年度 厚生労働行政推進調査事業費補助金「ワクチンの有効性・安全性評価とVPD対策への適用に関する分析疫学研究)。

しかし、昨年2月には米疾病対策センター(CDC)が、インフルエンザによる入院の発生率は過去最悪レベルを記録し、その原因がワクチンの効果の低さである可能性が高いと発表した。おりしもこの発表の同時時期に、カナダのグループがH3N2型に対するワクチンの効果は推定で17%にとどまるとする分析結果を「Eurosurveillance」2月1日号の論文で発表している。

だが、CDCの定期的な調査でも、その年によって19%~60%と効果にばらつきはかなりあるものの、ワクチンを接種しておくことは重要だと強調している。接種による予防効果だけでなく、感染した場合も軽症で済む可能性が高まるからだ。感染阻止や発症阻止に万全とは断言できないが、ここ数年の予測精度が上がっており、感染拡大を防ぐために予防接種は欠かせないだろう。

インフルエンザワクチンの副反応はどうか?

有効性と同時に気になるのがインフルエンザワクチンの副反応だ。接種を受けた人の10%~20%で、接種した場所の赤み(発赤)、はれ、痛みなどが起こるが、通常2~3日でなくなる。また、接種を受けた人の5%~10%で、全身性の反応として発熱、頭痛、寒気(悪寒)、だるさ(倦怠感)などが見られるが、こちらも通常2日~3日でなくなる。

重い副反応として厚労省は、ギラン・バレー症候群、急性脳症、急性散在性脳脊髄炎、痙攣、肝機能障害、喘息発作、血小板減少性紫斑病などの報告があるとしているが、ワクチン接種が原因とは断定していない。

ワクチン接種は必ず受けられるわけではない

ワクチンが足りない?とか騒いでおいて厚労省の公式見解がひど過ぎるただし、重要な注意点がある。医師が健康状態や体質にもとづいて、ワクチンの接種を受けられるか判断する必要がある人もいる。

以下のような症状がある人は、ワクチンを受けるかどうか医師と相談したい。

・明らかな発熱を呈している者
・重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな者
・インフルエンザ予防接種の接種液の成分によってアナフィラキシーを呈したことがあることが明らかな者
・インフルエンザの定期接種で接種後2日以内に発熱のみられた者、及び全身性発疹等のアレルギーを疑う症状を呈したことがある者

以下の疾患などがある場合も医師ときちんと相談したほうがいいとされている。

・心臓血管系疾患、腎臓疾患、肝臓疾患、血液疾患、発育障害等の基礎疾患を有する者
・過去にけいれんの既往のある者
・過去に免疫不全の診断がされている者及び近親者に先天性免疫不全症の者がいる者
・接種しようとする接種液の成分に対してアレルギーを呈するおそれのある者

今シーズンのワクチンの供給量は、平成30年8月の時点で、約5300万回分(約2650万本)を供給予定だ。最近の実績から判断すると、供給量は十分と見込まれる。接種を受ける場合は、各市町村(保健所・保健センター)、医療機関、かかりつけの病院などで予約が必要だ。

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