iPhineに切り替えてから初の所謂Apple祭りなる新製品発表がありました。不思議なもので使っていなかった時は、全然気にならなかった新製品も気になってしまうものなんですね。これも魅力の一つなのでしょうかね？
【アップル】“成長神話”の復活なるか「二つのiPhone」の賭け
年に1度の“お祭り”としては、寂しい光景だった。9月22日、米アップルのスマートフォン最新機種、iPhone8の発売日。通信大手3社は恒例のセレモニーで発売を盛り上げようと努めたが、店外に例年のような長蛇の列はなかった。
世界でも類を見ない「iPhone好き」の日本ですらこのありさまなのだから、世界各地でも8の初速は低調。中国のあるアップルストアでは行列がたった2人だったことが報じられ、「恥ずかしい」との声まで上がっている。
ただ、出足が低調なのも当然だろう。なぜなら、8は現行のiPhone7の改良版。有機ＥＬを採用した全画面ディスプレーや、顔認証によるロック解除などの新機能は、11月発売のiPhoneX（テン）に搭載されるからだ。
「予約の半分以上はＸになるだろうと予測しており、案の定その通りになりそうだ」とKDDIの田中孝司社長が語るように、8は発売時点で既に“旧機種”のような存在。新し物好きのユーザーは皆、Ｘを待っている状態なのだ。
約7900億ドル（約88兆円）と世界最大の時価総額を誇るアップルは、2007年のiPhone発売でスマートフォンという新たな製品分野を開拓。以降、iPhoneの世界的なヒットの波に乗って躍進を遂げ、“成長神話”を紡ぎ続けてきた。
その成長神話に陰りが見えたのが、16年度の決算だった（図（1））。売上高は2156億ドル（約24兆円）と前年度から約8％ダウン。売上高の約63％（1367億ドル、約15兆円）を稼ぐiPhoneの販売台数の伸びが鈍化したため、15年ぶりに減収減益となったのだ。
もうすでに大手キャリアでの値引き合戦が始まっているiPhone8 どうしても”X（テン）”じゃあなきゃ嫌だと言う人は別として、コスパでいけば断然、iPhone8でしょうね。こちらだって立派な最新機種ですからね。
苦い失敗、廉価版のiPhoneSE
9月下旬に新機種が発売されることが恒例となっているiPhoneは、クリスマス商戦を含む第1四半期（10～12月期）に最も売れる（図（2））。その後、販売台数が減少していき、新機種の発表が迫り買い控えが起きる第3四半期に最も落ち込むのだ。
アップルにとって、第1四半期の3カ月こそが、年間売上高の約3分の1を稼ぐ最大の書き入れ時。この3カ月の売り上げが年間業績の命運を握るのだ。
しかし、一部の時期に売り上げが集中することは、デメリットも大きい。部品調達や輸送などのコストが膨れ上がるからだ。
年間を通してiPhoneを売り続けたい。アップルとしては当然、そう考えるはずだが、苦い失敗がある。16年3月に投入した廉価版のiPhoneSEである。
15年9月に発売したiPhone6sの販売不振を受けて急きょ投入したような形になったが、販売台数の減少を食い止められないどころか、iPhoneの平均販売単価の下落を引き起こした。
アップルの高収益体質を支えているのが、強気な価格設定だったのだが、廉価版を投入したことで16年度第3四半期の平均単価は600ドルを割り込む事態になり（図（3））、15年ぶりの減収減益を引き起こす一因となっている。
こうした視点から見ると、ティム・クックＣＥＯ（最高経営責任者）が今回、8とＸを同時発表した意図が伝わってくる。
まず最大の稼ぎ時のど真ん中でＸを投入し、8とＸの“2段ロケット”効果での売り上げ増を狙う。そして、最安でも999ドル（約11万円）というＸを敬遠する人には、廉価版や旧機種ではなく、8を代替案として選んでもらうことで端末価格の下落を抑え込む。
発売10年の節目で初めて仕掛けた「二つのiPhone」というクックＣＥＯの“賭け”の裏には、そんな狙いが透けて見える。
「二つのiPhone」戦略で成長神話復活をもくろむアップルにとって、アキレスけんになりそうなのが、成長市場と見込んでいた中国で苦戦が続いていることだ。
Apple社としては失敗となったiPhoneSEですが、iPhone６Sの女性ユーザーからすると６，７のサイズは少し大きいらしいです。なので大きさは５の大きさでスペックの高いSEは使ってみたい機種の様です。あとは７で搭載されたおサイフケータイ対応（Apple Pay）が搭載されればと言う意見もありました。SEも本体０円（実質価格）のキャリアが多いのですね。
※iPhone7も実質０円のキャンペーンを実施している店舗もある様です。これは店舗毎に値引き幅が違ったりするので店舗毎に値段を調べた方がイイかも知れませんよ。
中国市場で苦戦頼みの綱は買い替え需要
中国での大ブレークのきっかけとなったのは、14年9月に投入したiPhone6である。大画面化の波に乗り、15年度の中華圏（台湾を含む）での売上高は前年度からほぼ倍増の587億ドル。地域別売上高で欧州を抜き、米国に次ぐ第2の市場へと浮上した。
ところがその反動か、16年度第2四半期以降は6四半期連続で減収が続いている（図（4））。
アップルが伸び悩む中で、存在感を増しているのが地場メーカーである。米調査会社ＩＤＣによれば、16年の中国市場ではOPPO、ファーウェイ、vivoと中国勢がトップ3を占め、4位に沈んだアップルは1年で23.2％も出荷台数を落とし、シェアは10％を割り込んだ。
アップルの頼みの綱は、大ブレークした6の買い替え需要だ。高級志向で新し物好きの中国人ユーザーの流出を「二つのiPhone」で食い止めることができるか。11月のＸの発売時に、クックＣＥＯの賭けの成否が分かるだろう。
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